ハンバーガーや牛丼が値下がり、1000円以下のジーンズをスーパー大手がこぞって販売するなど、モノが安くなって、私たち消費者にとっては一見いいことだらけのように聞こえる「デフレ」。しかし、テレビや新聞のニュースでは、デフレスパイラルになると大変だとさかんに言っています。では、いったい何が大変なのでしょうか。
「デフレ」とは、「デフレーション」という言葉の略で、意味を一言で言うと、物価が継続的に下がり続ける状態を指します。この状態は不況の時に見られる現象です。逆に物価が上がり続ける状態を「インフレ」といい、「インフレーション」の略です。今話題になっている「デフレスパイラル」というのは、デフレ的悪循環ということです。物価が下がっても需要の上昇を見られず、景気の悪化が繰り返されて止まらなくなり、さらにデフレが進行してしまう悪循環に陥った状況を指しています。
物価が下がって、モノの値段が安くなることはいいことだと思っていませんか。モノが安く手に入るということは、わたしたち消費者にとって、生活をしていく上ではうれしいことです。また、値段を下げることで、顧客と収益を確実に増やしている会社があることも事実です。
では、具体的にデフレスパイラルはどんなものか、ある衣料品店を例に考えてみましょう。いくら宣伝しても、商品が売れなくなると、思い切って値下げをします。それでも売れないとなると、さらに原価ギリギリの値段まで下げることになります。そうした状態でやっと売れたとしてもこの衣料品店は利益が出なくなります。そんなことがこの店だけではなく、どこの商店でも起こればこれはデフレです。
利益が出ない商店では、従業員の給料を削減しなければなりません。給与を削減しても利益が確保できなければ、従業員を解雇するということになります。給与が下がったり、解雇されたりするようになると、収入は大幅に減ってしまい、簡単にものを買うことができないケチケチ生活が始まります。そうすると、ますますモノが売れなくなるという悪循環に陥ってしまいます。これがデフレスパイラルです。
企業は収益が悪化すると、設備投資や研究開発費がなくなり競争力が低下します。これでは海外の企業に先をこされることになります。そうなった企業は収益がますます悪化し、赤字になります。赤字になった企業では従業員の雇用を制限するようになり、企業自身の納税もできなくなります。企業も従業員も収益や収入が減って納税できなくなれば、国や地方自治体の税収も減ってしまいます。すると、国民生活に直結する行政サービスも低下していくことになります。
企業の利益や国民の収入が減ると生活にも影響がでるだけではなく、国家の活力も失われてしまうということがデフレスパイラルの怖さです。わたしたち消費者は、商品やサービスについて、ただ価格が安いものを求めるだけではなく、品質に関する正しい知識と情報を得たうえで適正価格を見極めて商品を購入するという知恵を身につける必要があるのです。このような時代の今だからこそ、日々の買い物から投資・保険の内容など、自分のお金の使い方を見直してみてはいかがでしょうか。
（三宅 悠）
※本記事は、2010年3月1日に掲載された記事です。そのため、記事内容は掲載日のものであり、現在と情報内容が異なっている場合がございますので、本記事の閲覧・利用等に際しては、以下の点をご了承ください。